建築資材価格の変動と住宅建築への影響とは？

木材：ウッドショックによる価格高騰と影響

ウッドショックとは、コロナ禍で北米を中心に住宅需要が急増し、現地で木材が買い占められた結果、日本向けの輸入木材が不足して価格が高騰した現象です。実際、北米や中国で新築需要が拡大し、コンテナ不足や製材工場の稼働停滞も重なって、2021年春頃から世界的に木材価格が乱高下する事態に陥りました。この影響で、日本国内でも構造用木材や合板の調達が逼迫し、木造住宅の建築コストが大きく上昇しました。

その後、北米の住宅ブームが一服したことで一時期「ウッドショック収束」の見方も出ましたが、依然として輸入木材価格は高止まりしています。

住宅への具体的な影響としては、木造住宅の柱や梁など構造材の価格上昇により建築費が直撃されました。実際、木材・鉄鋼など資材価格の高騰を反映して首都圏の新築住宅平均価格は2020年から2022年にかけて約20%も上昇したと言われます。

木材費の上昇は住宅一軒あたり数十万円～百万円単位でのコスト増につながり、住宅メーカー各社は2022年以降やむを得ず販売価格の引き上げを行っています。

木材調達の遅れから着工が遅延するケースもあり、ウッドショックは住宅の価格面と工期面双方に大きな影響を及ぼしました。

鉄鋼：鉄骨・鉄筋の価格高止まりと影響

鉄鋼価格も2020年後半から世界的に急騰し、日本の住宅建設に影響を与えています。「アイアンショック」と呼ばれるこの現象では、2021年前後から鉄筋やH型鋼など鋼材の価格が急激に上昇しました。背景にはアメリカや中国での建設需要拡大があり、鉄鋼の主原料である鉄鉱石の需要が供給能力を上回ったため、市場価格が跳ね上がったのです。加えて鉄鋼製造に必要な鉄鉱石や石炭（コークス）など原材料価格の上昇も鋼材価格に直接影響し、コスト増を招きました。

住宅への影響として、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の住宅はもちろん、一般的な木造住宅でも基礎の補強や金物に鉄鋼製品が使われるためコスト増は避けられません。基礎に組み込む異形鉄筋の単価上昇はそのまま基礎工事費を押し上げ、建物全体の工事費に跳ね返ります。また鉄鋼製の梁や柱を用いる重量鉄骨造の住宅では、主要構造体の価格高騰により建築費用が大幅に上昇しました。

鉄鋼価格は依然高止まりしており、今後も安定的な仕入れルートの確保や代替素材（例えば木材や集成材への転換）の検討が課題となっています。

コンクリート：セメント・生コン価格高騰と影響

住宅の基礎や構造に欠かせない生コンクリート（レディーミクストコンクリート）の価格も、ここ数年で急激に上昇しています。

特に2020年以降段階的な値上げが続き、2020年から2022年の2年間で生コン価格は25%以上も上昇しました。首都圏（東京17区）における生コン現場持込価格は、2022年10月時点で1立方メートルあたり約17,800円と過去にない高値水準で推移しています。これは2022年だけでも6月に3,000円/m³、翌2023年4月にさらに2,000円/m³の値上げが実施された結果です。

生コン高騰の主因は、原材料であるセメントの価格上昇と燃料費・輸送費の高騰にあります。ウクライナ危機に伴う石炭価格の急騰がセメント製造コストを押し上げ、生コン価格に波及しました。セメント以外にも、生コンに使う砂利や砂、混和剤といった骨材の価格もエネルギー価格高騰や物流コスト増加の影響で値上がりしています。

これら原料コストの上昇分を転嫁する形で、生コンメーカー各社は度重なる値上げに踏み切らざるを得ませんでした。

住宅への影響として、生コンは木造住宅でも基礎コンクリートに使用されるため無関係ではありません。鉄筋コンクリート造（RC造）の住宅では、生コン費用が工事価格の15～20%程度を占めるため、その価格上昇は建築費全体の大幅な押し上げ要因となります。実際、生コン価格の高騰により住宅の基礎工事費や土間コンクリート工事費が上昇し、トータルの建築コスト増加につながっています。生コンメーカーの経営も厳しく、2022年末には政府が適正な価格転嫁を促す措置を取ったほどです。今後も燃料費など根本原因が解消されない限り、生コン価格は高止まりが続く見通しです。

断熱材：価格上昇と省エネ基準強化の影響

快適な室内環境や省エネルギー性能に欠かせない断熱材の価格も上昇傾向にあります。グラスウールや発泡プラスチック系断熱材といった主要な断熱建材は、製造に石油製品や大量のエネルギーを要するため、近年の原油価格高騰や物流費上昇、円安の影響で値上げが相次ぎました。例えば大手メーカーのマグ・イゾベール社は2022年と2023年にグラスウール製品の価格改定を実施し、2023年1月出荷分から全製品一律25%の値上げを発表しています。これは原材料費や輸送費の継続的な高騰により、企業努力だけでは吸収できなくなったためとされています。

加えて、日本の住宅では高性能な断熱材への需要が高まっています。2025年から新築住宅に省エネ基準適合が義務化され、壁や天井の断熱材厚みを増したり高断熱の窓を採用する必要が出てきます。そのため性能の高い断熱材ほど単価が上がる傾向にあり、市場規模（数量ベース）が横ばいでも金額ベースでは拡大しています。実際、断熱性能強化のためにグレードの高い断熱材やサッシを用いると、従来より建築コストが上昇することは避けられません。

住宅への影響として、断熱材価格の上昇は主に初期建築費の増加となって現れます。特に高気密高断熱住宅やZEH（ネットゼロエネルギーハウス）を目指す住宅では、分厚い断熱材や高性能部材を多用するため、そのコストアップ幅も大きくなります。ただし断熱性能の向上は入居後の冷暖房費削減につながるため、長期的には光熱費の節約効果で元が取れる面もあります。政府も断熱改修や高性能住宅への補助金を拡充しており（後述）、消費者としては補助制度も活用しつつ省エネ性とコストのバランスを検討することが重要です。

住宅設備：設備機器の値上げと供給遅延の影響

キッチンやユニットバス、トイレ、給湯器といった住宅設備機器も例外ではなく、近年価格高騰と品薄の影響を受けました。背景には原材料費やエネルギー費の上昇、物流コストの増加、そして世界的な半導体不足があります。各設備メーカーは相次ぐ製造コスト増に直面し、ここ2～3年でキッチンや浴室などの製品価格を何度も値上げしています。たとえばシステムキッチンや温水洗浄便座付きトイレなどは、最新モデルほど高機能化に伴い半導体や部品点数が多く、コスト上昇の煽りで以前より高価になっています。

また、新型コロナウイルス禍で海外工場の稼働停止やコンテナ輸送の滞りが発生し、日本向けの住宅設備の納期遅延が深刻化しました。特に給湯器は2021年末頃から半導体不足の直撃を受けて品薄となり、壊れてもすぐ交換できない事態が報告されています。この給湯器不足は当初「数ヶ月で解消」と見られたものの、2022年を通じても改善せず需要に供給が追いつかない状況が続きました。その原因として、コロナによる生産国のロックダウン、コンテナ航路の滞留、世界的な半導体需要超過が挙げられます。

住宅への具体的影響は、設備機器の価格上昇による建築費用の増加と、納期遅延による工期の長期化です。たとえば標準的なシステムキッチンやユニットバスの価格が数十万円規模で上がったため、住宅の見積額も従来より高くなっています。また設備の納品遅れにより引き渡し時期が遅延し、仮住まい期間が延びるケースも発生しました。住宅メーカーの多くは部材在庫の確保や他社製品への代替提案などで対応しましたが、エコキュート（電気温水器）やトイレ設備など一部では施主が希望するモデルが入手困難となり、グレード変更を余儀なくされる例もありました。今後、半導体供給の回復などで徐々に改善が見込まれるものの、設備機器の製造コスト増による製品価格高騰傾向はしばらく続くと考えられます。

今後の見通し：高止まりする資材価格はいつまで？

2025年前後の見通しとして、建築資材の価格がすぐに元通り安くなる可能性は低いと予測されています。前述のウッドショックやアイアンショックのような需給逼迫は多少緩和された部分もありますが、ウクライナ情勢の不透明さや世界的インフレの影響で原燃料価格も高水準が続いています。加えて、日本では円安基調が続き輸入コストが嵩んだままの状態です。国土交通省の分析によれば、主要建設資材価格は2021年を境に急騰した後、2025年現在もその要因が収束する兆しは見えておらず、むしろ今後も上昇する懸念があるとのことです。実際、建設総合費用指数（建設物価指数）はここ数年で大幅に上昇しており、企業努力だけで吸収できる範囲を超えています。

ただし、一部には明るい兆しもあります。木材に関しては北米の需要落ち着きや円高方向への振れがあれば価格が下がる可能性もありますし、半導体不足も2024年以降徐々に解消されつつあります。また日本政府も物価高騰対策として住宅取得支援策を拡充する動きを見せています（後述の補助金制度など）。それでもなお、世界情勢（戦争や国際関係）の不安定さや気候変動による災害リスクなど、先行きの不確実要因が多いため、資材価格の高止まりは長期化すると考えるのが現実的でしょう。専門家も「今後数年は大幅な値下がりは期待しづらい」との見解を示しており、消費者としては高騰を前提にした家づくり計画が求められます。

消費者ができるコスト調整の工夫

 タイミングを見極めよう

「今は高いから…」と待つのも一つの選択肢ですが、価格が下がる保証はありません。
逆に、住宅ローンの金利が上がったり、補助金制度が終わってしまうリスクもあります。

信頼できる工務店と相談しながら、自分たちにとってベストな時期を見極めましょう。

 標準仕様や既製品を上手に活用

注文住宅では、あれもこれもグレードアップするとすぐ予算オーバーに…。
水回りや床材、壁紙などは、必要以上に高級なものを選ばなくても十分快適です。

シンプルな間取りや凹凸の少ない形にすれば、施工費もおさえられ、メンテナンスもしやすくなります。

補助金や優遇制度を最大限に使う

例えば「こどもエコすまい支援事業」など、省エネ住宅や子育て世帯向けの補助金が充実しています。
自治体によっては、地域材（国産材）の使用や長期優良住宅などに対する助成制度もあります。

条件に当てはまるかどうか、住宅会社に早めに確認してみましょう。
数十万〜100万円近く節約できる可能性もあります。

「先を見据えた」家づくりを

断熱性や省エネ性能を高めた家は、初期費用がやや高くても長い目で見れば光熱費がぐっと安くなります。
太陽光発電や高効率な設備と補助金を組み合わせれば、「光熱費ゼロ」も夢ではありません。

家族で話し合いながら、本当に必要な部分にお金をかけて、不要な部分はシンプルに。
工夫しながらコストを抑えても、満足度の高い家づくりはきっと実現できます。

価格高騰でも「満足できる家づくり」はできる！

資材価格の上昇は気になるところですが、タイミング・設計・制度活用をうまく工夫することで、しっかり満足できる家を建てることは可能です。
焦らず、でもチャンスを逃さず、自分たちの暮らしに合った住まいを手に入れてください。